災害時の電力供給確保のため、電力が遮断された際にガスで稼働し、ガスの供給が止まっても重油で72時間稼働する非常用発電機を整備しています。

一般的な建物の1.25倍の安全性を確保した制振構造を採用。建築基準法の想定を超える最大級地震動（阪神・淡路大震災クラス）が発生した場合でも、被災後に補修により再使用可能なレベルに留めるように設計しています。

想定浸水深を設定し防水板等を設置。防災センターや非常用発電機室等は浸水深以上のフロアに配置しています。

TAKANAWA GATEWAY CITY内に設置される地域冷暖房施設（DHC）からの熱源供給により、効率的なエネルギー運用を実現。またJR東日本グループが取り組む環境長期目標「ゼロカーボン・チャレンジ2050」の先導プロジェクトとして、再生可能エネルギー証書の活用により、使用する電力を実質再生可能エネルギー由来とし、CO2排出量「実質ゼロ」を実現します。